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受験直前対策として「FINALシリーズ」を公開しています!
その中で、なんと実際に入試で出題されたものがあったので、
それを公開します!
的中基準
①テキストにおいて、書いている情報そのままが出題された場合
②テキストにおいて、書いている情報がそのまま出題されなくても、その情報から判断できる問題が出題された場合
③動画において、口頭で解説した情報がそのまま出題された場合
※その問題が正解できるのみならず、選択肢として消せる場合にも的中とします。
目次
2024年度入試(2024年1月〜3月入試)
【公開した動画】
・共通政経FINAL2024
・時事FINAL2024
・資料FINAL2024
◆政治・経済(本試験)
共通テストの問題 | 共通政経FINAL2024のテキスト掲載箇所 |
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第1問 問1① | ◆共通政経FINAL2024 p.22【選挙制度】「日本の選挙制度」 Ⅱ:選挙期間の禁止事項 |
第1問 問1③ | ◆共通政経FINAL2024 p.60【時事】「政治・経済分野関連」 Ⅳ:少年法 |
第1問 問3アイ | ◆共通政経FINAL2024 p.20【地方自治】「住民自治」 Ⅱ:地方自治法上の直接請求 |
第1問 問5アイ | ◆資料FINAL2024 p.18【経済分野】「企業・労働問題」 Ⅵ:有効求人倍率 Ⅶ:完全失業者数 →動画において口頭で数値の仕組み (倍率の数値が入試の倍率とは逆であり、 数値が小さいと仕事が少ない、 数値が大きいと仕事が多いことを説明) |
第1問 問7 | ◆共通政経FINAL2024 p.36【社会保障と税】「日本の社会保障制度」 Ⅱ:社会保障制度の種類 |
第1問 問8② | ◆共通政経FINAL2024 p.17【国会と内閣】「国会と行政の改革」 Ⅱ:行政改革 |
第1問 問8③ | ◆共通政経FINAL2024 p.17【国会と内閣】「国会と行政の改革」 Ⅱ:行政改革 p.63【時事】「国内政治(行政)」 Ⅰ:行政省庁の動き ◆時事FINAL2024 p.17【政治分野】「国会政治(行政)」 Ⅰ:行政省庁の動き |
第1問 問8④ | ◆共通政経FINAL2024 p.63【時事】「国内政治(行政)」 Ⅰ:行政省庁の動き |
第2問 問3イ | ◆共通政経FINAL2024 p.45【労働問題】「労働権」 Ⅰ:労働権 |
第2問 問4ア | ◆共通政経FINAL2024 p.18【地方自治】「地方自治と諸問題」 Ⅰ:地方自治 |
第2問 問7 | ◆共通政経FINAL2024 p.29【企業】「企業の種類」 Ⅱ:私企業の種類 |
第3問 問1 | ◆共通政経FINAL2024 p.51【計算】「付加価値」 |
第3問 問2アウ | ◆共通政経FINAL2024 p.50【計算】「国民所得」 Ⅰ:国民所得の計算式 p.67【付録①計算】「計算総まとめ②」 Ⅷ:国民所得指標 |
第3問 問3アイウ | ◆共通政経FINAL2024 p.27【企業】「市場の失敗」 |
第3問 問4 | ◆共通政経FINAL2024 p.66【付録①計算】「計算総まとめ①」 Ⅳ:経済成長率・物価指数 |
第3問 問7 | ◆共通政経FINAL2024 p.52【計算】「比較生産費説」 |
第4問 問3③ | ◆共通政経FINAL2024 p.6【国際経済】「国際収支表」 Ⅱ:国際収支表の内容 |
時事FINAL2024・資料FINAL2024
問題 | テキスト掲載箇所 |
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同志社大学 全学部日程 第2問設問3 | ◆資料FINAL2024 p.24【経済分野】「日本の諸問題」 Ⅰ:中小企業の割合 |
関西大学 全学日程 第1問C(イ) | ◆時事FINAL2024 p.14【政治分野】「国内政治(行政)」 Ⅰ:行政省庁の動き →文化庁の京都移転をテキストで扱い、 選択肢に消費者庁に関する選択肢として「京都移転」が でてきたため、選択肢として消せた。 |
関西大学 全学日程 第2問D(5) | ◆資料FINAL2024 p.32「世界ランキング」 Ⅱ:世界ランキング(輸入先ランキング・輸出先ランキング) |
関西大学 全学日程 第4問A(4) | ◆時事FINAL2024 p.22【国際分野】「国際会議・地域的経済統合」 Ⅰ:G20の開催状況 |
関西大学 全学日程 第4問A(6) | ◆時事FINAL2024 p.22【国際分野】「国際会議・地域的経済統合」 Ⅰ:G20の開催状況 |
早稲田大学 法学部 第2問問2選択肢2 | ◆時事FINAL2024 p.14【政治分野】「国内政治(行政)」 |
早稲田大学 法学部 第2問問2選択肢4 | ◆時事FINAL2024 p.14【政治分野】「国内政治(行政)」 |
早稲田大学 法学部 第4問問6選択肢2 | ◆時事FINAL2024 p.22【国際分野】「国際会議・地域的経済統合」 Ⅱ:COP(国連気候変動枠組み条約締結国会議) |
早稲田大学 商学部 第4問問1 | ◆資料FINAL2024 p.12「国の財政」 Ⅰ:一般会計予算 |
学習院大学 第2問問3 選択肢b | ◆資料FINAL2024 p.4「国の財政」 Ⅰ:投票率 →選挙権が18歳に引き下げられて初めての選挙が2015年と選択肢では 書かれているが、このページに記載の通り、2015年(平成27年)ではなく 2016年(平成28年)が正しいということがわかる。 |