入試で見事的中!

受験直前対策として「FINALシリーズ」を公開しています!
その中で、なんと実際に入試で出題されたものがあったので、
それを公開します!

的中基準
①テキストにおいて、書いている情報そのままが出題された場合
②テキストにおいて、書いている情報がそのまま出題されなくても、その情報から判断できる問題が出題された場合
③動画において、口頭で解説した情報がそのまま出題された場合

 ※その問題が正解できるのみならず、選択肢として消せる場合にも的中とします。

目次

2024年度入試(2024年1月〜3月入試)

【公開した動画】
・共通政経FINAL2024
・時事FINAL2024
・資料FINAL2024

◆政治・経済(本試験)

共通テストの問題共通政経FINAL2024のテキスト掲載箇所
第1問 問1①共通政経FINAL2024
p.22【選挙制度】「日本の選挙制度」
Ⅱ:選挙期間の禁止事項
第1問 問1③共通政経FINAL2024
p.60【時事】「政治・経済分野関連」
Ⅳ:少年法
第1問 問3アイ共通政経FINAL2024
p.20【地方自治】「住民自治」
Ⅱ:地方自治法上の直接請求
第1問 問5アイ資料FINAL2024
p.18【経済分野】「企業・労働問題」
Ⅵ:有効求人倍率
Ⅶ:完全失業者数
→動画において口頭で数値の仕組み
 (倍率の数値が入試の倍率とは逆であり、
  数値が小さいと仕事が少ない、
  数値が大きいと仕事が多いことを説明)
第1問 問7共通政経FINAL2024
p.36【社会保障と税】「日本の社会保障制度」
Ⅱ:社会保障制度の種類
第1問 問8②共通政経FINAL2024
p.17【国会と内閣】「国会と行政の改革」
Ⅱ:行政改革
第1問 問8③共通政経FINAL2024
p.17【国会と内閣】「国会と行政の改革」
Ⅱ:行政改革
p.63【時事】「国内政治(行政)」
Ⅰ:行政省庁の動き
時事FINAL2024
p.17【政治分野】「国会政治(行政)」
Ⅰ:行政省庁の動き
第1問 問8④共通政経FINAL2024
p.63【時事】「国内政治(行政)」
Ⅰ:行政省庁の動き
第2問 問3イ共通政経FINAL2024
p.45【労働問題】「労働権」
Ⅰ:労働権
第2問 問4ア共通政経FINAL2024
p.18【地方自治】「地方自治と諸問題」
Ⅰ:地方自治
第2問 問7共通政経FINAL2024
p.29【企業】「企業の種類」
Ⅱ:私企業の種類
第3問 問1共通政経FINAL2024
p.51【計算】「付加価値」
第3問 問2アウ共通政経FINAL2024
p.50【計算】「国民所得」
Ⅰ:国民所得の計算式
p.67【付録①計算】「計算総まとめ②」
Ⅷ:国民所得指標
第3問 問3アイウ共通政経FINAL2024
p.27【企業】「市場の失敗」
第3問 問4共通政経FINAL2024
p.66【付録①計算】「計算総まとめ①」
Ⅳ:経済成長率・物価指数
第3問 問7共通政経FINAL2024
p.52【計算】「比較生産費説」
第4問 問3③共通政経FINAL2024
p.6【国際経済】「国際収支表」
Ⅱ:国際収支表の内容

時事FINAL2024・資料FINAL2024

問題テキスト掲載箇所
同志社大学
全学部日程 第2問設問3
資料FINAL2024
p.24【経済分野】「日本の諸問題」
Ⅰ:中小企業の割合
関西大学
全学日程 第1問C(イ)
時事FINAL2024
p.14【政治分野】「国内政治(行政)」
Ⅰ:行政省庁の動き
→文化庁の京都移転をテキストで扱い、
 選択肢に消費者庁に関する選択肢として「京都移転」が
 でてきたため、選択肢として消せた。
関西大学
全学日程 第2問D(5)
資料FINAL2024
p.32「世界ランキング」
Ⅱ:世界ランキング(輸入先ランキング・輸出先ランキング)
関西大学
全学日程 第4問A(4)
時事FINAL2024
p.22【国際分野】「国際会議・地域的経済統合」
Ⅰ:G20の開催状況
関西大学
全学日程 第4問A(6)
時事FINAL2024
p.22【国際分野】「国際会議・地域的経済統合」
Ⅰ:G20の開催状況
早稲田大学
法学部 第2問問2選択肢2
時事FINAL2024
p.14【政治分野】「国内政治(行政)」
早稲田大学
法学部 第2問問2選択肢4
時事FINAL2024
p.14【政治分野】「国内政治(行政)」
早稲田大学
法学部 第4問問6選択肢2
時事FINAL2024
p.22【国際分野】「国際会議・地域的経済統合」
Ⅱ:COP(国連気候変動枠組み条約締結国会議)
早稲田大学
商学部 第4問問1
資料FINAL2024
p.12「国の財政」
Ⅰ:一般会計予算
学習院大学
第2問問3 選択肢b
資料FINAL2024
p.4「国の財政」
Ⅰ:投票率
→選挙権が18歳に引き下げられて初めての選挙が2015年と選択肢では
 書かれているが、このページに記載の通り、2015年(平成27年)ではなく
 2016年(平成28年)が正しいということがわかる。
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