入試で的中！

的中基準
①テキストにおいて、書いている情報そのままが出題された場合
②テキストにおいて、書いている情報がそのまま出題されなくても、その情報から判断できる問題が出題された場合
③動画において、口頭で解説した情報がそのまま出題された場合
　※その問題が正解できるのみならず、選択肢として消せる場合にも的中とします。
※資料読解問題などでテーマが当たった場合にも記載はしますが、その旨も記載します。

2025年度入試（2025年1月〜3月入試）

【公開した動画】
・共通政経FINAL 2025
・時事FINAL 2025

◆共通テスト（本試験）　※公共、政治・経済

共通テストの問題	共通政経FINAL2025のテキスト掲載箇所
第３問　問２	◆共通政経FINAL2025 p.49【選挙制度】参議院議員通常選挙 「選挙区の45区とは」の補足説明部分で合区の説明を記載
第３問　問５	◆共通政経FINAL2025 p.8【社会保障と税】日本の税制度 ふるさと納税の概要と問題点を記載。 （今回はテーマのみが当たっただけで具体的内容は当たっていない） ※ふるさと納税のテーマのみ出題で内容は資料読解
第４問　問１	◆共通政経FINAL2025 p.56【金融】通貨と金融 マネーストックの説明を記載。
第５問　問２	◆時事FINAL2025 p.21【最重要時事】経済分野　技能実習制度の廃止 技能実習制度の目的について記載。
第５問　問３	◆共通政経FINAL2025 p.9【社会保障と税】少子高齢化 ノーマライゼーションの説明を記載。
第６問　問１ア・イ	◆共通政経FINAL2025 p.37【企業】株式会社 株式会社の所有者が株主であること、所有と経営の分離について記載。
第６問　問２	◆共通政経FINAL2025 p.90【計算】計算総まとめ① 均衡価格と均衡取引量の求め方を記載。 これを置き換えて計算すれば今回の問題は解けた。
第６問　問４	◆共通政経FINAL2025 p.26【司法】裁判の流れ 検察審査会の制度について記載。 ただし、資料の読解のため知識がなくても解ける。
第６問　問５	◆共通政経FINAL2025 p.66【消費者問題】消費者保護行政と救済 製造物責任法の説明で、製造者の無過失責任について記載。

◆共通テスト（本試験）　※旧政治・経済

共通テストの問題	共通政経FINAL2025のテキスト掲載箇所
第１問　問２	◆共通政経FINAL2025 p.56/57【金融】金融政策①／金融政策② 無担保コールレート翌日物と売りオペレーションの関係性、 ゼロ金利政策、量的・質的緩和政策についての説明を記載。
第1問　問4	◆共通政経FINAL2025 p.36【企業】企業の役割と変化 コーポレート・ガバナンス、ISOシリーズの説明を記載。
第２問　問１	◆共通政経FINAL2025 p.51【市場機構】需要供給線 p.52【市場機構】需要供給線の応用 p.53【市場機構】市場の失敗 市場機構の需要供給線の動きについて記載。 また、外部経済についても同じく記載。
第２問　問３	◆共通政経FINAL2025 p.36【企業】企業の役割と変化 p.37【企業】株式会社 株主が配当を受け取ること、所有と経営の分離、フィランソロピー についての説明を記載。
第２問　問５	◆共通政経FINAL2025 p.19【国際経済】国際通貨体制 金本位制、ニクソンショック、キングストン体制それぞれの 為替相場について記載。
第２問　問６	◆共通政経FINAL2025 p.19【国際経済】国際通貨体制 ルーブル合意についての記載と年号を記載。
第２問　問８	◆共通政経FINAL2025 p.11【労働問題】労働権 労働委員会についての説明を記載。
第３問　問３	◆共通政経FINAL2025 p.72【私たちの法】契約と取消し 公序良俗違反について記載。

◆私立・国公立入試

私大・国公立入試の問題	時事FINAL2025のテキスト掲載箇所
早稲田大学 法学部　第Ⅱ問問３選択肢３	◆時事FINAL2025　補講 【最重要時事】Ⅱ：重要法令 「再婚禁止規定違憲判決」
早稲田大学 法学部　第Ⅱ問問３選択肢４	◆時事FINAL2025 p.8【最重要時事】Ⅰ：重要判例 「生殖不能手術規定違憲判決」
早稲田大学 法学部　第Ⅱ問問３選択肢５	◆時事FINAL2025 p.8【最重要時事】Ⅰ：重要判例 「生殖不能手術規定違憲判決」
関西大学 全学部日程2/7　第Ⅰ問問C（１）	◆時事FINAL2025 p.12【最重要時事】Ⅰ：重要判例 「参議院選挙一票の格差訴訟」 ※資料読解の問題ですが、同様の内容の資料を扱いました。
同志社大学 第１問　設問６	◆時事FINAL2025 p.11【最重要時事】Ⅰ：重要判例 「袴田事件」
同志社大学 第２問　設問１ア	◆時事FINAL2025 p.58【経済分野】Ⅰ：金融 「近年の金融政策」
同志社大学 第２問　設問１イ	◆時事FINAL2025 p.58【経済分野】Ⅰ：金融 「近年の金融政策」
立命館大学 第３問　問７	◆時事FINAL2025 p.8【最重要時事】Ⅰ：重要判例 「生殖不能手術規定違憲判決」

2024年度入試（2024年1月〜3月入試）

【公開した動画】
・共通政経FINAL2024
・時事FINAL2024
・資料FINAL2024

◆共通テスト（本試験）

共通テストの問題	共通政経FINAL2024のテキスト掲載箇所
第１問　問１①	◆共通政経FINAL2024 p.22【選挙制度】「日本の選挙制度」 Ⅱ：選挙期間の禁止事項
第１問　問１③	◆共通政経FINAL2024 p.60【時事】「政治・経済分野関連」 Ⅳ：少年法
第１問　問３アイ	◆共通政経FINAL2024 p.20【地方自治】「住民自治」 Ⅱ：地方自治法上の直接請求
第１問　問５アイ	◆資料FINAL2024 p.18【経済分野】「企業・労働問題」 Ⅵ：有効求人倍率 Ⅶ：完全失業者数 →動画において口頭で数値の仕組み 　（倍率の数値が入試の倍率とは逆であり、 　　数値が小さいと仕事が少ない、 　　数値が大きいと仕事が多いことを説明）
第１問　問７	◆共通政経FINAL2024 p.36【社会保障と税】「日本の社会保障制度」 Ⅱ：社会保障制度の種類
第１問　問８②	◆共通政経FINAL2024 p.17【国会と内閣】「国会と行政の改革」 Ⅱ：行政改革
第１問　問８③	◆共通政経FINAL2024 p.17【国会と内閣】「国会と行政の改革」 Ⅱ：行政改革 p.63【時事】「国内政治（行政）」 Ⅰ：行政省庁の動き ◆時事FINAL2024 p.17【政治分野】「国会政治（行政）」 Ⅰ：行政省庁の動き
第１問　問８④	◆共通政経FINAL2024 p.63【時事】「国内政治（行政）」 Ⅰ：行政省庁の動き
第２問　問３イ	◆共通政経FINAL2024 p.45【労働問題】「労働権」 Ⅰ：労働権
第２問　問４ア	◆共通政経FINAL2024 p.18【地方自治】「地方自治と諸問題」 Ⅰ：地方自治
第２問　問７	◆共通政経FINAL2024 p.29【企業】「企業の種類」 Ⅱ：私企業の種類
第３問　問１	◆共通政経FINAL2024 p.51【計算】「付加価値」
第３問　問２アウ	◆共通政経FINAL2024 p.50【計算】「国民所得」 Ⅰ：国民所得の計算式 p.67【付録①計算】「計算総まとめ②」 Ⅷ：国民所得指標
第３問　問３アイウ	◆共通政経FINAL2024 p.27【企業】「市場の失敗」
第３問　問４	◆共通政経FINAL2024 p.66【付録①計算】「計算総まとめ①」 Ⅳ：経済成長率・物価指数
第３問　問７	◆共通政経FINAL2024 p.52【計算】「比較生産費説」
第４問　問３③	◆共通政経FINAL2024 p.6【国際経済】「国際収支表」 Ⅱ：国際収支表の内容

◆私立・国公立入試

問題	テキスト掲載箇所
同志社大学 全学部日程　第2問設問３	◆資料FINAL2024 p.24【経済分野】「日本の諸問題」 Ⅰ：中小企業の割合
関西大学 全学日程　第1問C（イ）	◆時事FINAL2024 p.14【政治分野】「国内政治（行政）」 Ⅰ：行政省庁の動き →文化庁の京都移転をテキストで扱い、 　選択肢に消費者庁に関する選択肢として「京都移転」が 　でてきたため、選択肢として消せた。
関西大学 全学日程　第２問D（５）	◆資料FINAL2024 p.32「世界ランキング」 Ⅱ：世界ランキング（輸入先ランキング・輸出先ランキング）
関西大学 全学日程　第４問A（４）	◆時事FINAL2024 p.22【国際分野】「国際会議・地域的経済統合」 Ⅰ：G20の開催状況
関西大学 全学日程　第４問A（６）	◆時事FINAL2024 p.22【国際分野】「国際会議・地域的経済統合」 Ⅰ：G20の開催状況
早稲田大学 法学部　第２問問２選択肢２	◆時事FINAL2024 p.14【政治分野】「国内政治（行政）」
早稲田大学 法学部　第２問問２選択肢４	◆時事FINAL2024 p.14【政治分野】「国内政治（行政）」
早稲田大学 法学部　第４問問６選択肢2	◆時事FINAL2024 p.22【国際分野】「国際会議・地域的経済統合」 Ⅱ：COP（国連気候変動枠組み条約締結国会議）
早稲田大学 商学部　第４問問１	◆資料FINAL2024 p.12「国の財政」 Ⅰ：一般会計予算
学習院大学 第２問問３　選択肢b	◆資料FINAL2024 p.4「国の財政」 Ⅰ：投票率 →選挙権が18歳に引き下げられて初めての選挙が2015年と選択肢では 　書かれているが、このページに記載の通り、2015年（平成27年）ではなく 　2016年（平成28年）が正しいということがわかる。